シニア情報生活アドバイザー

シニア情報生活アドバイザー事業は、技術者や事務職の仕事のための資格制度ではなく、シニアの方々がパソコンやインターネットを活用して、趣味・旅行・買い物などの日常生活を豊かにするための知識や技術を助言できる方々を養成する事業です。当ＮＰＯは、平成17年に養成機関として認められ、これまで50人以上のアドバイザーを養成し、県内で最も実績のある養成機関となっています。

日本が成熟社会を迎えつつある中、経済産業省の「メローソサイエティ構想」の一貫として、益々発展していくＩＴ（情報技術）の日常生活への活用を促進することを目指して、この事業が生まれました。（シニア世代の学習テーマに関するアンケート調査でも、パソコン・インターネットがトップになっています） 現在、この資格制度は経済産業省の外郭団体である「ニューメディア開発機構」により運営されています。 ＩＴコーディネータやシステムアドミニストレータほど難易度の高いものではありませんが、基本的なパソコン操作・メールの設定・フォルダの管理などの実技に加え、パソコン入門講座で講師をするための「教える技術などの習得も必要になります。ＩＴは日々進歩していきますので、３年ごとに講習を経て、資格の更新を行っています。

【シニア情報生活アドバイザー養成講座について】

養成講座の目的

• 次のような知識・能力を伸ばすことを目的とします。
• ●パソコンやネットワークを趣味に役立てる方法。
• ●パソコンやネットワークで生活を楽しく便利にする方法。
• ●パソコンやネットワークを社会参加のために役立てる方法。

養成講座の受講資格

• ●おおむね50歳以上であること。
• ●パソコンを利用して、電子メールを日常的に行っていること。
• ●パソコンを保有し、日常的に活用していること。

制度の詳細については経済産業省の外郭団体である(財）ニューメデｲア開発協会のホームページをご覧ください。

【シニア情報生活アドバイザー養成講座募集要項】